若年層を中心にがん検診の受診率は低い

日本人の死因でがんは第一位となっており、厚生労働省ではがんを早期に発見することによって、適切な治療を施せるようにがん検診の受診を促しています。2007年に内閣府によって発表されたがん対策の世論調査によると、調査の対象者のうちの9割ががん検診について重要であると答えています。日本人のうちで年間に30万人もの人ががんが原因で死亡していますので、他の日本人の発症率が高い病気である心臓病や脳卒中を発症する人と比較してもがんの発症率はかなり高いものと言えます。がんは自覚症状が見られたときには、すでに段階が進んでいる場合が多いですので、胃周辺の痛みや嘔吐、腹部のしこり、便が黒くなる症状などを発症したときには、5年後の生存率が40%から50%ほどに減少すると言われています。

検診によって早期にがんを発見して、手術による対処を行ったときには5年後の生存率は90%以上に上昇することがわかっています。早期にがんの症状を発見することによって、適切な治療を行うことで死亡率を減少させる目的ががん検診にはあります。胃がんや肺がん、大腸がんなど各部位ごとのがん検診が行われており、自分の心配に感じている部位のみを受診することが可能です。検診によるがんの早期発見が大事という国民の意識は高まっていると言えますが、実際の受診率を見てみると胃がんの検診の経験のある人は、全体の53.3%となっています。

国民の半数近くはがん検診を1度も受けたことがない状況となっており、若い世代ではさらに受診率が低くなる傾向があります。